次の震災に備えない理由はない


災害時のような非常時に試されるのはコミュニティの練度が試されます。災害や事故が起きるか起きないかは、起きてみないとわからないが、起きてから想定外でしたとうだうだいっても始まらなってものです。物的な備えや、体制を含めた人的準備があるとなしとでは結果として大きな違いをもたらすはずです。その地域の災害耐性が問われます。
あぶねーぞー、あぶねーから準備しておけー

首都圏、地震起きやすい状態…東大地震研が解析

国の地震調査委員会が今後30年間に70%の確率で起きると予測しているマグニチュード7級の南関東の地震が誘発される可能性があるとして、注意を呼びかけている。

 

日本全国もれなく4つものプレートの境目に乗っかっているのでどこでも危険度は跳ね上がってるのですが、ここでは専門家達も警告するとおり首都圏を中心として啓蒙します。おのおのそれぞれの地域に置き換えて読んでください。

内閣府や東京都などがそれぞれハザードマップや被害想定を策定しています。今はプレート、海溝型が懸念されますので、そのなかでも東京湾北部地震をここではフォーカスします。

地盤の揺れやすさの図
www.bousai.metro.tokyo.jp/japanese/knowledge/pdf/h18choka/shiryo2.pdf
まず、自分の勤務地や居住地域をみておきましょう。

火災分布
www.bousai.metro.tokyo.jp/japanese/knowledge/pdf/h18choka/shiryo7.pdf
夕方18時 風速15m/sの場合

細街路の閉塞率分布


311の地震でも帰宅困難者が400万人ほどでました。首都直下で地震がおきた場合、同数以上の帰宅困難者が出ることが予想されます。また火災や倒壊も多くおきますので、移動は公共交通機関が止っただけの比ではありません。3月11日は春先で暖かく、雨も降っていませんでした。また震源地からは200キロ以上離れていたことを忘れてはいけません。
帰宅経路に火災が予想される地帯があると、幹線道路を通っても帰宅が困難となりますので勤務先での避難などを考慮しておく必要があります。災害時の事業継続計画(BCP)も重要となりますが、それはまた別の話しなのでまた今度。
災害用備蓄品などについても今、まとめてたのですが長くなりそうなのでこれもまた別に書きます。

東京都 防災のページ 地震の被害想定
www.bousai.metro.tokyo.jp/japanese/tmg/assumption.html
首都直下地震による東京の被害想定報告書
www.bousai.metro.tokyo.jp/japanese/knowledge/material_h.html

内閣府 政府想定
首都直下地震の被害想定(概要)
www.bousai.go.jp/jishin/chubou/taisaku_syuto/syuto_top.html


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