カテゴリー: 未分類

「ポテトチップス」は１４５円から１２６円になっている。ものすごい価格の下落だ。

実は前者はレギュラーサイズ９０ｇで後者は現在流通している６０ｇサイズだ。
お値段さがって中身も減ってんだけどこれもデフレなのかな？チョコパイやポテトチップスなんかの流通品は中身が激減している。もし日本がチョコパイ本位制ならもしろこれはインフレに相当すんじゃね？

 

ポテチ値段の歴史（wiki 「カルビー」より抜粋）
1975 内容量90g 定価100円
1999 価格据え置きで100g→90g
2007 90gから85gに減量。参考価格145円
2008 85g 参考価格 158円→148円

2013年現在、コンビニで販売されているポテトチップスのうすしおは60gで126円。90g145円の時代にはグラムあたり1.61円であったものが2.1円となっている。30%の価格上昇に相当する。1975年のグラムあたり1.1円と比較すると倍ちかくになっている。しかし、148円のものから126円のものに変化している。これは物価下落？

 

CPI（消費者物価指数）は、総務省統計局（http://www.stat.go.jp/data/cpi/）により毎月発表される。品目ごとに重み付けがされて指数化され、この統計情報をもとに国の施策が決定される。
判断の根拠となるデータが間違っていたら正しい判断などすることができないのは言うまでもないが、間違う、間違っていないというミスの問題であれば改善のしようもあるが、消費者物価指数のように荷重付けを変えたとなると解釈の問題であって、結果の合理性以外で最適解をだすこともできない。
CPIは連続性のあるデータなので、こういうものだと思えば統計情報として十分に利用価値があるものだとおもうし、重要な情報だとおもうのでその存在を否定するなどということはしないけれども、いろいろなものさしがあるなかでたったひとつ本営大発表だけでは心もとないのは確かだ。

 

東京大学 渡辺努教授が、スーパーのPOSデータと連動させた即時性のもった消費者物価指数を発表していく方針であるというニュースがあった。異なるデータソースを使って深刻な統計的エラーは無いとした一方、現在の統計局の発表のCPIより１％近く低い２％近いデフレになっている可能性があるという。（リエティ・ハイライト 44 P28）
異なるデータ・ソースを確保することは簡単な話しではないので、しかもそれを即時性のあるオープンソーシャル、オープンデータ化するのはとても価値がある取り組みなのでぜひやってもらいたいと思うのだけど、冒頭で述べたようなポテチにあらわれている事象についてはなお実態として考慮が必要だとおもう。

 
1930年台のアメリカの大恐慌のデフレは7%相当であったそうだ。だけれどもだけれども、現代は1930年のような物流でもないし、情報密度でもない。

＞ バターには300点を超える種類があるが、「容量が200グラムのカルトンバターで食塩不使用」という条件を課すことで、約30点の商品に絞り込む。… 売れ筋のバターが事前にわかっている場合は総務省方式が望ましい。
http://www.rieti.go.jp/jp/papers/contribution/watanabe/05.html

例えば、去年、一昨年とバターが入手できずにパン屋さんやケーキ屋さんやカフェは困りはてていた。
食品卸しはバターを配給制にして既存の取引企業を優先してわりあて、スーパーはお一人様あたりの購入制限をかけた、そもそも入荷がないため、結果価格の上昇はそれほど顕著なものはなかったが、これを連続性のある価格情報としてみていいものだろうか。入荷できなかった商品、その値段では売れそうにないので仕入れの段階で断念された商品は消費者物価指数には現れない。それ以外にも同じ商品、同じJANコードで流通している商品でも、価格維持のために内容物のグレードが下げられているものは多い。

 

＞２年で物価２％到達には年間６％強の成長が必要
http://www.price.e.u-tokyo.ac.jp/img/news/np-006.pdf
2000から2012までのデータをみると、需給ギャップが生じてもその影響が物価上昇に結びつきにくくなっているという。

 

何か特定の商品の供給が減少していも豊富な代替品があるため、先述のバターのように欠品が続いても深刻な価格上昇に結びつかない。しかしこれは代替の脅威というよりは、購入者の脅威だ。事業者は価格をあげたら、購入者がいなくなるので、別の商品を提供するよりない状態にある。「パンが無ければケーキを食べればいいじゃない」で本当にケーキがでてきてしまうのが現代の需給ギャップが価格上昇に結びつかない要因だ。小売をしている事業者の身としても消費者としての体感としても、１％のデフレといわれ、もやっとしてしまうのは多分ここらへんが原因だろう。
イカ釣り業者がストに突入するぐらい一次産業の収支が悪化しているのに、競り価格が下がるのは、冷凍イカが豊富に入荷するからという供給だけではなく、高く競って仕入れてもイカ以外の豊富な選択肢がある状況では売れないからだ。限界がある個人の需要に品目にとらわれないあふれる供給がある。
個人が自由につかえるお金が減っていて、購入消費財にたいしてシビアになる一方、供給のバリエーションは豊富になっている。

提供される商品が一定以上の品質が担保されているため事業者側は競争力を確保する主な主戦場が価格競争になり、結果利益が平準化するギリギリまで値段が下がる。
中間財や上流の原材料価格については明確に上昇しているのに最終消費財の価格が下がっているのは企業努力（競争）の結果といえば聞こえがいいが価格感受性の高い消費者相手に、平衡状態になるまで利益を吐き出させられている状態にほかならない。流通コストが増し内容量を減らしてでも、相手企業にシェアを奪われるわけにはいかないことによる競争による価格決定だ。消費者物価指数には、価格決定されたあと、淘汰されたあとの価格しか現れない。

 

製造原価、取得費用が高騰しているのに、販売価格の硬直性が強い以上、チョコパイやポテトチップスの中身は減るし、イカの値段は上がらない。

 

情報通信機器の値段の下落は著しい。これは技術革新によるものだ。メモリを増設するのに数千万かかった時代もあったそうだが、いまは数ギガがお小遣いの範囲だ。結局これも技術革新による、競争優位の減少、消滅だ。
古い製造設備や技能が陳腐化することにより、独自性や新規性で競争優位を維持できる期間が極端に短くなっていて、価格競争に突入するまでの時間が短くなっている。
現代において小売業界は参入障壁構築のために、原価割れをしてまで販売を続けることがあり、かならずしも標準的な利益を確保していない。コアなし業界のごとき破滅的競争を繰り広げている。小売だけでなく製造業やはたまたサービス産業まで、直面しているのは、際限のある個人の需要と、需要の減少においつかない供給の競争だ。

 

• 豊富な供給
• 豊富な代替手段
• ワールドワイドな競合
• 新規手法、新商品の出現
• 消費者価格感応度の上昇
• 品質の均一化・粗悪商品の減少

 

消費者物価指数は重要な指標であることにかわりはないが、ポテトチップスの中身が少なくなったのは消費者物価指数というものさしでははかりきれないし、取り扱い品目に制限がなく、かつ売掛などで仕入れのリスクも負っていないところを一列にならべて時系列でおってもなかなか数値としての経過を観測しずらいってことがありますよね。

 
んー。小売業者に取り扱い品目の限度数でもないと、こんなんコアなしだよね。仕入れ価格も支払いサイトも異なってきているのに最終価格の連続性はちょいとねー・・・

 

と、思いました。

コンビニだけに絞って店舗あたりの収益に占める顧客平均購買力指数変化とかのほうが時局をよむにはよさそうだよとかおもっちゃったりなんだり。

 
**参考

小売価格調査 主要品目一覧 >> 品目分類 食料 >> ポテトチップスの物価推移
2010年 小売価格調査（ポテトチップス） 都道府県庁所在市及び人口15万以上の市（一覧）
http://price.color-me.jp/PriceMakers/ListPrice/1783/2010/
http://d.hatena.ne.jp/shavetail1/20130427
http://www.rieti.go.jp/jp/papers/contribution/watanabe/05.html

http://www.rieti.go.jp/jp/about/Highlight_44/Highlight_44.pdf

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%AB%E3%83%AB%E3%83%93%E3%83%BC#cite_note-2

http://www.bloomberg.co.jp/news/123-M1MDTO07SXKX01.html

http://www.price.e.u-tokyo.ac.jp/img/news/np-006.pdf

 

アベノミクスって安倍首相＋エコノミクスなんだって。知ってました奥さん？
エンジニアにもわかるアベノミクスだの、プログラマーにもわかるアベノミクスだのという記事があったのだけど、簡単にまとまってはいるのだけど、本当にそういうことなのか、私には難しくてよくわからなかったので考えながら書いてみることにしました。

 
まず「まだ何もしていないのに」と口先介入といわれていますが、２月２６日の時点ですでに１３兆円にものぼる大規模な補正予算は通った状態にあるのでこれは適正な評価ではないとおもいます。そして、いくつか税制にかかわるところで重要な法律改正がすでにありました。この２つについて書いてみたいとおもいます。

 

 

補正予算

補正予算１３．１兆。

• 復興・防災 3.78兆円
• 成長による富 3.13兆円
• 暮らし地域 3.10兆円
• 年金 2.58兆円

兆円の予算をおいかけるのは大変なので、経済産業にかかわるというところで経産省におりてきた補正予算をみてみたいと思います。
日本経済再生に向けた緊急経済対策費用として、１兆２０２９億円となっています。
これは４つの柱にわかれていて、日本がどの分野に今後力をいれていくのか、注目しているのかが具体的な予算のわりふりからもわかる貴重な資料となっています。

1. 民間投資の成長力強化
2. 中小企業対策
3. 日本企業の海外展開支援
4. 復興、防災ほか

具体的に1,000億を超える大きなところを書きだしてみると、省エネ設備投資で2,000億、電気自動車インフラ整備に1,005億、ベンチャー産業投資で1,040億、ものづくり中小支援に1,007億、中小企業資金繰りで2,893億となっています。
他気になるところはスマートマンション130億、地域新産業創出20億、起業支援人材7億、放射性物質研究（出資）850億、海外資源確保329億、商店街系(200＋100+10+15億)、こんなところ。

 
残念なのは自動車にかかわる燃料電池への投資はおおきいけど、情報技術やロボットなどへの投資がないのは残念極まりない。注目のiPS 6億は委託とはいえ少ない…、バイオ、医療系への投資や、知財についてはインフラや建物など固定材になるものよりも投資すべきだとおもう。伸びる分野には民間投資がなされているから国は補助を付けなくていいという姿勢は他国との競争を考えた場合改めたほうがよいのではないでしょうか。※iPSについては242億円今後10年の継続支援ということでついているようです。

 
ここらへんの内容がききかじったところによると先週の金曜日あたりに何か降ってきたようで、創業支援ったって、そんな毎年ほいほい創業したりする人いないよと、あたまを抱えているようです。パンフレットをみたら応援する起業・創業イメージに「ロンドンでの紅茶の販売事業」とか書いてあって笑いました。ピンポイントすぎる。ロンドンいけってかｗｗ
まあそんなわけで、創業したいひととか第二創業したいひとはこの機会をいかすといいかもしれません。
補助なのであくまで自らの出資が必要になりますが、ここらへん銀行が補助金申請と審査のやくわりをすることで貸付するといような体制でまわろうとしているようです。
そんなわけで、具体的に何がおきるかはわからないけど、活動の原資となる予算は国からふってきている状態にあります。そして、その根拠は赤字国債ですが、日本の平成２４年度の所得税収入が13兆4,910億円だということを考えると、相当なインパクトがあります。

 

税制改革

所得税に匹敵する補正予算が組まれましたが、同時に税制にも手が加えられています。
個人的には恐ろしい。昨年祖父がなくなったので相続するようなお金はないけど家が建っているだけの土地がある状態なので、これがまためんどくさいことになりそうなのです。土地が高いから現金で税金納めろったってねぇ…というのと、住んでない相続人から権利を主張されてもねぇと、まあありがちなことです。関連で相続税まわりなどについて調べたり聞いたりすることが多くなりました。
相続税の支払いは現在前世帯数の4%ぐらいだそうですが（専門の税理士いわく実務的には1%未満、普通の税理士は一生の間に数件もとりあつかわないレベル）この対象者が6～8%にまで増えることが予想されています。とくに土地の価格が高い都心部ではなんと20%もの家庭が対象となる可能性があるそうです。まあ3000万＋法定相続人×600万なので持ち家なら相続税が対象になると思って間違いない。ここらへん結構厄介で、二世帯住宅が同居とみなされなくなったり、特老などにはいったら同居とみなされなくなって配偶者控除だの、小規模宅地がどうこうと、まじこれどうすんの！！的な感じであはあります。知らないとまじめに家なき子になるひと続出になるので、注意喚起が猛烈に必要です。なんせ２割が対象ｗ

 
平成25年度税制改正大綱をみてみましょう。

大きくいうと、住宅税制で720億の減税、個人の所得税で590億の増税、相続税で2500億の増税、法人税で3300億の減税っちゅうかんじになっています。

財務省の資料がまとまっています。

 

これ以外にも変なのがいっぱいあって、日本にいる外国人でも日本でなくなったら日本の相続税とるよ！とか、国外に5000万以上もってる人は今年中に申告しないと懲役刑もあんぞ！！とか（国外財産調書制度）、マネーの国際化vs国という租税で国際租税条約とぶつかんじゃねぇかとおもうところでありますが、さっこんのタックスヘイブン（租税回避地）と実際のお金の流れの実情があわなくなってきたことを考えると国という枠組みで租税をしていくということが困難になってきていて、ユーロ経済圏のようにTTP環太平洋経済圏で課税していくよりなくなってくるのではないかっちゅうようなことがうんぬんかんぬん。話しがそれました。街の商店主にはあまり関係のないはなしでごんす。
関係あるのは、相続税でダメ！みんな死んじゃう！！っていうところですね。いや、まあ死ぬから相続税なんですけど、これじゃ生きてるひとまで死んじゃうと。

 

法人税減税は非難があつまるところかもしれませんが、国際競争力をつけるためには実効税率はひくくないとそもそも成功した企業から日本からでていってしまいます。競争力がなくなると、役務仕事しか日本人がやれる産業しかなくなってしまいますのでたんぽぽ載せるだけの仕事しか日本にないという状況は避けたいところです。

 
うん。ついでになんで株価があがったのかについても説明しておきます。
良い子のみなさんはご存知だとおもいますが、企業やらオプションの価値を算定するためにはDCFでもブラック＝ショールズでもなんでもリスクフリーレートというのが重要になってきます。リスクフリーレート、リスクがもっとも低いということで一般的につかわれるのが新発１０年ものの国債利回りです。
国債を発すると需給の関係で新発国債の長期金利に変動がでてきます。企業が活動するときにあげた利益と投資した金額が国債の利回りより低かったら国債でも買って寝てたほうがマシなので、企業からすると国債の利回りは最低限超えなければいけないハードルです。これを超えないと資本があつまりません。

そこで、資本を集めるためのコストが企業の価値を図るのに重要な要素となります。企業の加重平均資本コストWACCを計算するために株主資本コストの計算が必要になります。CAPM理論ではリスクフリーレートにマーケットの期待収益率と市場とその企業の株価動向などを回帰分析したβ値により算出されます。

例えば企業価値算定の代表的なDCF法を採用して企業の価値をその企業が将来生み出すフリーキャッシュ・フローだとした場合、それまでの企業の成長曲線から将来価値を予測したうえで企業の継続価値を算出せねばなりません。ここで係数としてはいってくるのが税率です。

営業利益-みなし法人税＝NOPAT＝EBIT（１-税率）

フリーキャッシュ・フロー＝EBIT（１－税率）＋減価償却費－設備投資費－ワーキングキャピタル増減額

 

なので、税率がかわったりマーケットの動向によりβ値が変化したりすれば当然企業の価値がかわり、理論株価がかわってきます。リスクフリーレートに変動があれば為替もうごきます。
なんで市場の雰囲気っちゅうのは、いろんな理論株価の算出方法がありますが、みんなの思惑、各自がそれなりに想定している株価より高くなったか安くなったかで買われたり売られたりします。株価が動けば昨日の株価より上がった下がったで投機資本が流入してきます。
これらは結果的に産業市場規模そのものをおしあげます。集まった資本により企業は営業活動をおこなったり、投資活動をおこなったり、財務活動をおこなったりすることでしょう。これがさらに経済を活性化させて＋のループバックがおこるっちゅうわけです。

変な時間に目がさめちゃったので、しれっとしたり顔で書きましたが、実際のところむずかしくてわかりません。短くまとめられるほどわかってねぇし。

 
端的に言えば、新政権が大規模な財政出動をして、税制改革をおこなったから理論株価がうごいて株価もうごいたっちゅうだけのことなのかな。

 
個人的には景気でもうわむいて紅茶がうれてくれないと、所得税ふえるわ、相続税ふえるわで泣きそうです。ほんともうロンドンいっちゃうよ＞＜

 

 

参考資料

エンジニアにもわかるアベノミクス http://satoshi.blogs.com/life/2013/03/abe.html
プログラマーにもわかるアベノミクス http://www.anlyznews.com/2013/03/blog-post_19.html
朝日新聞 補正予算、１票差で可決　参院本会議、維新なども賛成 http://www.asahi.com/politics/update/0226/TKY201302260224.html

財務省 平成24年度補正予算の概要 http://www.mof.go.jp/budget/budger_workflow/budget/fy2012/sy250115/hosei250115c.pdf
首相官邸 「日本経済再生に向けた緊急経済対策」について http://www.kantei.go.jp/jp/kakugikettei/2013/__icsFiles/afieldfile/2013/01/11/20130111keizaitaisaku_1.pdf
経済産業省 平成24年度経済産業省予算案の概要 http://www.meti.go.jp/main/yosan2012/index.html
平成24年度経済産業省関連補正予算の概要（PDF形式：442KB) http://www.meti.go.jp/main/yosan2012/20130115.pdf

v国の財政（歳入・歳出）http://www.nta.go.jp/nagoya/shiraberu/gakushu/kyozai02/pdf/05.pdf

平成２５年度 中小企業・小規模事業者関係税制改正結果（主要項目）http://www.chusho.meti.go.jp/zaimu/zeisei/2013/0129ZeiseiKaisei-1.pdf

相続税、住宅減税で損しない方法…知らないうちに大増税？来年度税制改正 http://biz-journal.jp/2013/02/post_1522.html

平成25年度税制改正（案）のポイント – 財務省 http://www.mof.go.jp/tax_policy/publication/brochure/zeiseian13/zeiseian13.pdf
国外財産調書の提出制度が創設されました http://www.nta.go.jp/shiraberu/ippanjoho/pamph/hotei/01.pdf
外国籍の子・孫への相続税、外国資産も課税対象に　財務省検討 http://www.nikkei.com/article/DGXNASFS16055_Z21C12A1PP8000/

新発10年国債利回り http://www.bb.jbts.co.jp/marketdata/marketdata01.html

 

バルタン星人とのじゃんけん大会が話題になっている。
手がハサミなのでチョキしか出せないと笑いものになっているが、お前らバルタンたんを舐めすぎ。仮にも宇宙忍者やぞ。

（V)∧ ∧(V)
ヽ|o¥o|ﾉ

http://dmdepart.jp/thanks/ultraevent/
前提条件を確認しよう。

1. 手がはさみなのでチョキを出せる
2. 手を閉じればグーも出せる

つまり、ハンディキャップとして「パー」が出せない状態にある。
しかし、この条件に一つさらに条件を付与することでとたんにジャンケンとしてゲームが成り立つことになる。

しばしば大人数のジャンケン大会でもやられる

• ３．勝てなかった人はすわってください

つまり、「あいこ」も負けという条件だ。
あいこが負けになるのであればバルタン星人に勝つためには、パーかグーを出す必要がでてくる。
チョキを出せば必ず負けることになるだろう。
再度条件を確認してみよう。

• バルタン星人はグーとチョキを出せる。
• あなたは勝つためにはパーかグーを出さなければいけない。

これで勝率が五分五分になっていることがわかるだろう。
大会要項には”ジャンケン対決で勝った方に”とある。
かつためにはチョキを出せないのだ。
勝ち確定だと思っているひとは、この対決の裏にいるメフィラス星人の思う壺だがな。

バルタン星人にジャンケンで勝てると思ってるやつはのび太並に甘い。