世の中の大半はプログラミングを理解できない人間ばかりだ


商店街みたいなオールドエコノミーの飲み会でうっかり「プログラミング言語」と言ったら、「FAXみたいにピーヒョロロロロってやつ?」と言われたことがある。冗談半分にだけれどもたぶん半分は真剣だ。世の中にはプログラミングを理解できない人間が存在するというが、そもそも世の趨勢はプログラミングどころか、コンピューターに系統指示をするなんてことに触れたことがない人のほうが是である。ギーク界隈は忘れがちだが、プログラミングがもつ論理構造が理解できない以前にその機会に触れられないない人達のほうが依然多い。

世の中にはプログラミングを理解できない人間が存在する
cpplover.blogspot.com/2018/05/blog-post_29.html
人間には、それらしくでっち上げられた偽物と、本質を理解した上で作られた本物を判別するのが難しい。一方コンピューターは違う。コンパイラーはソースコードがいかに本物のソースコードらしい見た目をしていようとも、文法違反のソースコードを判別できる。

就職適正試験を抜けプログラマーとして職を得るような人でも、採用後に真に適正があるとおもうような人は20人に一人もいないんじゃないのかなとのが体感だが、これは小学生が分数を理解できるかどうかで躓く「9歳の壁」に似たものがあるように感じる。抽象化という概念を獲得していないと、何をやりたいのかという要求定義できないし、仮説の設定ができないの機能設計に必要な共役化ができない。冗長なプログラムでも書ければまだましなほうで、そもそも、先のブログで指摘されるようにsyntaxの壁を越えられない。

 

「AI vs 教科書が読めない子どもたち」での調査でも話題になったが、文字は読めているけれども文意が拾えない子たちがかなりの割合で存在するそうだ。意思疎通のプロトコル変更に対応できる人類の割合は、さらに少ないだろう。「赤信号だったがいけると思った」という、重大な認知過誤をのぞけば、言語による意思疎通の齟齬をある程度は互いに許容しあって成立しているのが現代社会である。

 


cf.平成29年版 情報通信白書:情報通信機器の普及状況
www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h29/html/nc262110.html

日本のパソコン普及率は75%程度あるが、ごらんの通り日本は情報通信関係の教育においては圧倒的後進国であり、また、22歳以上の大学への入学率もOECD加盟諸国で最低である。つまり、一度大学などを卒業してしまうと、再教育を得る機会がないままに老人になっていく。新しい技術や技能を習得する機会がないのである。

 

今後、社会の制度設計などを担う現在40歳以上に、一体誰がプログラミングを教えるというのか。教師には強制的なファカルティ・ディベロップメントがあるかもしれないが、それ以外の人への教育は?

 

スマホの使い方がわからず、ドコモのサービスセンターに並ぶ老人はまだ向上心がある。しかし、同じような道具の進歩においてけぼりなっては、深刻なデジタルデバイドで社会全体が機能不全におちいることは目にみえる。

セキュリティや社会機能はそれを構成する要素の一番低いところが最低水面になる。厳重な鍵がいくつもついたドアの横に空けっぱなしの窓があれば、それがその家のセキュリティレベルだ。

人間の足の速さや頭の良さなどは、道具や機械をつかうことで、個体差など誤差の範囲にするほどに平準化できる。
弱視であってもメガネがあればいいし、デスクレシアであっても補助器具を使えばいい。
計算が遅くても電卓を使えばいいし、字が汚くても口述筆記や印刷ができれば機能は満たせる。

こうすると道具を使っても乗り越えられないものを障害し、介助を必要なものとも言い換えるこができるのではないか。

 

移動速度という観点かれみれば自転車や自動車や電車の前に、個人の足の速さや自走持久力はあまり関係がないが、なにがしかの理由があって乗り物を利用できない場合にはそれはが障害になる。

記憶力の多寡はネットにつながった端末が利用な人とそうでないの前では、足の速さのように生体機能を競う程度のものであろうが、これも、情報端末がそもそも利用できないのであればこれももはや障害だ。

 

生体機能などは成長や加齢、傷病によって変化する程度のものだ。道具の利用によって向上した機能は、その性能差によってその分布は分散を取るが、その分散に、道具を利用できない人たちの群があると、それはとても離れた二項分布になるだろう。

 

道具が機械になってそれが結果に寄与する影響が大きいほど、深刻な問題となる。どんなに片方がドリブンして先にすすんだところで、結局のところ社会の基準水面は低い方に合わさるのである。

 

公共情報網無き都市は、地上に如何なる文化施設を持つも、それはスラムである

三鷹市が公共下水道普及率100パーセントを達成したのは昭和48(1973)年。当時の市長、鈴木平三郎は公衆衛生を専門とする医学博士でもあり「公共下水道無き都市は、地上に如何なる文化施設を持つも、それはスラムである」として、受益者負担金制度や市政運営への企業性の導入など大胆な手法で、全国初の下水道完備都市を達成した。
www.city.mitaka.tokyo.jp/c_service/011/011729.html

これを現代風に言い換えるならば、「公共情報網無き都市は、地上に如何なる文化施設を持つも、それはスラムである」ともいうことができる。というか積極的に言っていきたい気分。

ちなみに、三鷹市は世界情報先進都市とか表彰されたそうだが公共施設でwifi利用可能なところは一個もない。なんたるちあ。

プログラミングは反復継続することを処理するのにはとても便利なものだ。

税務署上の定義で商売というのは反復継続するもののことを言うそうであるが、であるならば、プログラミングは経済にも大きく効いてくるはずなのだ。だが、そもそもプログラマー界隈以外でプログラミングの重要性を訴える人をなかなか目にしない。

そりゃそうだ。世の中はプログラムがなにものであるかを理解する機会もなく、ワードやエクセルを教えてくれだとか、ホームページをつくってくれだとかはまだ可愛いほうで、パソコン直してだとか、スマホの使い方がわからないだとかの、ちょっとパソコンに詳しい便利屋さんになってしまうのである。

 

でも、まあまずは隗より始めよ。ってことで、みなさん草の根でがんばりましょう。草が生えすぎて、草葉の陰になるまえに、なんとかなるといいねww


「求刑4年禁錮6年」というサービスをこっそりとリリース


「求刑4年禁錮6年」というサービスをこっそりとリリースしました。
nazono.com/

なんのサービスかというと、不正確かつ不完全な地震予知を行うサービスです。それなりに考慮はしていますが地震予知という点では科学的検証を経て居らず不正確な警告をするものです。

 

タイトルについて

タイトルの「求刑4年禁錮6年」はイタリア、ラクイラ地震での裁判の判決からきています。
同裁判は、群発地震で怯える市民に対して、委員会メンバー7人(行政官2人、学者5人)が「群発地震はかならずしも大地震につながるものではない」と事実上の安全宣言をおこなった結果、一週間後にマグニチュード6.3の地震が発生し、300人以上の死者がおきた事件です。この安全宣言にたしいて、委員会メンバーが過失致死罪で起訴され、「不正確かつ不完全な地震予知をおこなったとして」求刑4年を超える6年の禁錮刑の執行猶予もない厳しい実刑判決がくだされました。
地震の予知、予測は現時点において非常に困難な現代において、観測と統計的な物言いしかできない科学者への実刑判決は科学と政治判断(安全宣言)をまぜこぜにしたもので、ちょっとどうなのよと思い、このタイトルにしました。
当初「懲役4年」という開発名にしていましたが、まさかの求刑以上の6年禁錮刑がいいわたされたことで、サービス名もバージョンアップです。それでも地球は動いていると言って有罪判決をうけたガリレオさんが偲ばれます。

 

プログラム

Javascriptがバリバリですので、遅いマシンでは大変なことになるかもしれません。jsと簡単な(php側の)sqlだけです。jsonでデータをやり取りしていますが、オープンアクセスなのでweb apiだと思ってもらってもいいんじゃないかと思ったりもします。
チューニング(データとしても、パフォーマンスとしても)も不十分で、あまり負荷がかかることを想定してません。

 

開発動機

マッシュアップアワード8に応募するためにちょっと頑張ったのでこの時期リリースです。

潮位と地震の関係は3.11直後より、半年ほど追跡をおこなっていました。

 

過去の地震情報をデータベースにつっこみ、M8以上の地震の発生後の2年いないの近縁地震発生確率などを求めたりしていた結果、M7程度の地震の発生は予断ならないと個人的結論に至ったからです。関連でいろいろなものを試作しましたが、その中で比較的有用なのではないかと思ったものが潮位と地震の発生関係でした。

 

スーパームーンの観測(3/19)と大地震(3/11)がほぼ同時期であったので、月と地震の関係が気になっていたことが、付きあわせのキッカケです。スーパームーンとは、月が地球に最も近づいたときに満月または新月を迎える現象で、地上から月がとても大きく見える現象です。
潮位と地震の関係については、データが十分にあり素人目で相関がありそうだぞと思ったのですが、私はただの紅茶屋で地震の専門家でも、地震予知ができたとしてそれを発表して世間を騒がせてもよい立場ではないので、関連の団体にメールだけして事を終えました。
しかしながら、「東北地方太平洋沖地震対応臨時委員会報告」(http://zisin.jah.jp/pdf/SSJ_final_report.pdf)などその後の続報を見て、前向きに取り組んではどうかという提言で実態としてはあまり進んでなさそうだぞと寂しく思うところもあり再度データの視認性を高めたものです。

 

潮位と地震の関係(http://kuippa.com/choui.php)で作ったものから細部データを落としているので地震発生のメカニズムにおける重要情報が欠落し、相関性が下がってきているという部分もありますが、地震情報はすでにビッグデータでバックテストやフォワードテストをかけるには十分なだけの情報量があります。

 

私がつくったものはただのお騒がせ野郎アプリですが、誰かが興味を持って自己相似による周期計算や相関係数を現在計算・・・をしてくれると、もしかしたら、結構な精度で地震発生の予見ができたりしたらいいなーとか思っています。
発展系では潮位と犯罪発生率の相関図とか、出生率の相関とか出せたら楽しいですよね。
サービス的には多くの人を楽しませるものではなく、ちょっと不安にさせるものなので心苦しいのですが、地球上の地震の8割だかが集中する日本で暮らしているのであれば、本来、地震の予知など必要なく、毎日起きるとおもってもらってかまわないと思うのであります。これだけ応力が変化すると次も、それなりの規模の地震がいつどこでおきてもおかしくないです。

 

 

赤い線、まだ、つながってないところがありますね・・・。

 

 

 

ヒートマップで歪も可視化できるようになりました。

 

参考

潮汐トリガー研究の重要性 末 芳樹

何故,後予知なのか 科学技術政策研究所客員研究官  松村正三

zisin.jah.jp/pdf/SSJ_final_report.pdf
地震発生における地球潮汐の影響 -数値シミュレーションによるアプローチ- 鶴岡 弘、大竹 政和


IT防災、減災ICT、効率復興のためのICT利活用


情報技術が防災に利用できないかという今更ながらの取り組みが本格化しはじめたようです。
良いことだとおもいます。今度、下記に紹介するようなワークショップもあるようです。
おもしろそうなのでいきたいけど、お店があるからむりぽ!

減災情報システム合同研究会第1回ワークショップ
“ひと”と”情報”を考える
日時:2012年4月20日(金)
sites.google.com/site/drisjw/event/workshop-2012-04-20

誰かレポお願いします!

さて、個人レベルでですが情報技術が防災や減災に利活用できるスチュエーション別、目的別に体系化について、思いつくところを提言したいとおもいます。私は専門家ではないので実務の方は他山の石にでもしてください。

情報が整理されていない都市はいかに立派な建物が立っていようともスラムです。防災対応がされているという事は生命、財産の安全に直結します。建物、ハードだけ立派でもソフト、運用体制などが死んでたらそれはハリボテ、デコイでしかないです。インテリジェントに防災をしていきましょう。

1.ガイドラインに基づいてリスクを評価する
2.最新の情報が公開される間口を決めておく
3.情報は機械処理で比較可能な状態のものを公開する

1.防災とリスク評価について
ドキュメントの最新情報が関係者に周知徹底されていることは品質管理工学などで需要な要素であるが、ソフトウエア開発などの現場でも現在でもあまり良好な手段が無い分野である。バージョン管理システムの登場と活躍で事情はかなり変わってきたが、まだ通常のドキュメントや公文書などの管理で活躍している事例というのは聴かない。とくに周知の部分でまだ機能している仕組みは思い当たらない。

防災における利害関係者はその該当地域の人達に相当するが、せっかくハザードマップやリスク評価をおこなっても、それが目に触れなければ評価しなかったのと同じだ。また、評価をおこなってもその意味が伝わらなかったり、最新の状態で管理されなければ、被害を拡大してしまい結果として作らなかったほうがよかったねなどということになりかねない。

ハザードマップなどの差分、何がどう変わったのかを見ることができるシステムが求められるとともに、その見方、情報の評価項目のガイドラインなどは事前に策定されているとよい。日本の株式市場ではようやく企業情報の共通フォーマットXBRLが運用されるようになってきたが、こうなるまで6年以上掛かった。世界標準からは8年ぐらい遅れている。行政の入札情報をクロールして表示するAPIサービスがマッシュアップアワードであったが、そのフォーマットのばらばらさ加減は笑い話になったほどだ。情報処理の世界では、積み上げた書類を縦串をとおして検索することができるが、その積み上げた書類の定形が自由形式では「繰り返し処理」というシステムの利点がまったく生きない。

例えば災害時の被害想定で、全倒壊件数XXX件と書かれたのではその数字は横との比較が相対にしかならず意味を見出すことが困難となる。倒壊件数XXX件/全XXXX件とかかれて初めて、他の地域との比較が可能になる。死亡者数やけが人数などと数値の絶対値に意味を持たせてはいけない。文章を読み込み、背景を暗黙知として理解していないと意味をなさない情報はシステム上からは利用できないし、統計処理上も役にたたない。本当お願いだから揃えてね!!

2.減災と初動対応における情報技術
今回の原子力災害を見ると、いくつかのリスクヘッジはされてはいたものの、リスクアセスメントが無かったのかなと思わざるを得ない。どのような事態を許容するのかについて、策を講じておくことは発生してしまった災害にたいして被害を最小限に収めることにつながります。事故ってしまったら逃げちまえしかプランが無いでは、被害は拡大する一方だ。

3.11の震災時、東京では大量の帰宅難民が発生した。当時、関東では電話や携帯メールは死んではいたもののネットは生きていたため、Twitter上で、帰宅できない人達に向けて情報を発信したり、帰宅できない人にむけて開放された施設の情報が流れた。
結果として振り返ると「XXX公民館が開けられました。」というツイートが流れてもその情報が古いため現在は満杯だったり、ツイートに流れないために存在がしられない施設などがありました。
また、「XXX大学の講堂が公開されましたというのは誤報です」と、いうような情報も流れたが、公式の情報が更新されないため真偽を確かめることもできないもどかしい状態でした。非被災地区の多くの人が献身的にそれらの情報をまとめようとしましたが、ソースとなる情報に行きあたりません。改善点はいろいろありますが、交通機関などの二次災害、混乱程度であればマイクロブログの情報はかなり役立ったようではあります。

その後の取り組みとしては、市に公式ツイッターアカウントがないため、市が運営する安心安全メールをツイッターに吐き出すプログラムを書いた方もいました。行政の安心安全メールだけでもいいので、まず何かあったらどこでアナウンスされるかというインターフェイスは儲ける必要があります。それさえあれば、他は民間が人力なりシステムなりでなんとかできます。まずは広報されることです。

3.その他
情報システムは、繰り返し反復処理することにかんしては人間にはできないような速度で処理をすることができます。
ですから、人間系がやることとしては、環境から得られる情報をいかに機械が処理可能な情報に咀嚼してやるかということに注がれます。
よく、業務のシステム導入でもめるのは人間がやっていた帳簿処理などをシステムに盛ろうとしたときに、運用の取りこぼしや人による差異に対して柔軟に対応できないことです。あれもこれもできるようにシステム設計をすることで結果としては使えないシステムにできあがります。我流のやりかたでできあがってしまった古い人がいる組織でありがちです。
ですが、本来は人間の運用をシステムに合わせるべきなのです。人によってレポートの内容が違うということは情報システムにとって理解できないだけではなく、実は人間にとっても意味のないものです。人によって書かれている形式が違う日報など組織として蓄積してなんの意味があるでしょうか。そもそも紙ベースででもシステム化されていないものはソフトウエアシステムとして構築することはできません。
過去の資産として大事に盛り込もうとしますが、スキャンして電子保管しておくぐらいの資料価値しかありません。個人の日記と大差ありません。

蓄積された情報は整理され活用できる状態になっていなければなりません。
整理され最新に保たれた情報は復興活動などにも使えるでしょう。防災や減災にも役立つことだと思います。
まだまだ先になりそうですがみなさんの住む街もスマートシティになるといいですね。

参考

IT防災
www.ktr.mlit.go.jp/bousai/bousai00000032.html
関東広域情報ネット構想

災害対応における公的機関の貢献(IT活用と考察)
www.esrij.com/community/gisnews/g105.pdf

危機管理対応情報共有技術による減災対策 山梨大学 鈴木 猛康
civil.cec.yamanashi.ac.jp/~takeyasu/paper/2008paper4.pdf

写真に基づく3D空間構築手法の到達点
d.hatena.ne.jp/LM-7/20100103/1262482038

Photosynth
photosynth.net/

減災情報システム合同研究会
sites.google.com/site/drisjw/

ICTを減災に活かす
www.nict.go.jp/publication/NICT-News/0411/p01.html